4月から5月は結婚式が最も多い時期です。
しかし、2020年4月7日にはコロナウイルスの国内感染者数は4500人を突破し、治療法が確立されていない未知のウイルスは猛威を奮っています。
また不要不急の外出の自粛要請などを組み込んだ緊急事態宣言が発令されるなど、気兼ねなく結婚式を執り行える状況とは言えません。
4月や5月に挙式を予定していた方の中には、結婚式のキャンセルを検討している人もいるでしょう。
このページでは、コロナで結婚式をキャンセルするといくらかかるか・結婚式をキャンセルする流れについて解説していきます。
また、コロナウイルスの影響で結婚式をキャンセルした人の口コミなども紹介するのでそちらも参考にしてください。
緊急事態宣言後の買い物はどうなる？外出で罰則はある？買い占めはされない？【新型コロナウィルス】
コロナで結婚式をキャンセルするといくらかかる？
まず、基本的にはコロナが原因であってもキャンセル料は取られるものとして考える必要があります。
多くの場合は、通常のキャンセル料がかかるでしょう。
理由や相場などは次から詳しく見ていきます。
基本的には通常のキャンセル料がかかる！
「コロナウイルスでキャンセルした場合もお金がかかるのか」と考える方も多いでしょう。
例えば、式場側のミスで挙式できなかった場合は、キャンセル料を払う必要はありません。
しかし、今回のコロナウイルスは式場の責任ではありません。
そのため「コロナウイルスにかかりたくないから結婚式をキャンセルする」というのは新郎・新婦の都合とみなされ、通常のキャンセル料金がかかります。
キャンセル料に関しては、契約書の通りです。
以下に多くの式場会社がひな形にしているBIAモデル約款の解約料金についてまとめました。
| キャンセル日 | 解約金 |
|---|---|
| 前日を含む挙式予定日から365日以前 | 申込金の25％又は3万円のいずれか低い額まで |
| 挙式予定日から364～180日目前 | 申込金の50％+印刷物等の実費 |
| 挙式予定日から179～150日目前 | 申込金の全額+印刷物等の実費 |
| 挙式予定日から149～90日目前 | 見積額(サービス料を除く)の20％+印刷物等の 実費 |
| 挙式予定日から89～60日目前 | 見積額(サービス料を除く)の30％+印刷物等の 実費 |
| 挙式予定日から59～30日目前 | 見積額(サービス料を除く)の40％+印刷物等の実費 |
| 挙式予定日から29～10日目前 | 見積額(サービス料を除く)の45％+印刷物等の実費+その他外注品等の解約料の額 |
| 挙式予定日から9日～前日まで | 見積額(サービス料を除く)の45％+納品済み物品等の実費+その他外注品等の解約料の額 |
| 挙式予定日当日 | 見積額(サービス料を除く)の全額 |
上記の通り、キャンセル日が挙式予定日に近ければ近いほど、解約金は高くなっていきます。
また、上記はあくまでもBIAモデルの約款です。
式場会社によっては、上記の数字を変更して契約書を作成している可能性があります。
そのため、結婚式のキャンセルを決めたらすぐに契約書を確認することをおすすめします。
延期になるとどれくらいお金がかかる？
BIA約款では、延期に関してもキャンセルと同じ取り扱いにすると定められています。
しかし、一部の式場では、キャンセル料金を内金として対応しているところもあります。
内金にできれば、延期後の結婚式費用から今回のキャンセル料を引くことができます。
結婚式を延期しても良いと考えている方は、内金について相談しても良いでしょう。
結婚式の保険は適用されない場合が多い！
結婚式を予定している方の中には結婚式保険に加入している方もいるでしょう。
しかし、結婚式保険は今回のような感染症の自粛では、保障が下りない可能性が高いです。
例えば、結婚式保険の一つである、あそしあ少額短期保険の佳き日のための条件は以下の通りです。
- 新郎新婦または新郎新婦の父母・子・兄弟姉妹の死亡
- 新郎新婦または新郎新婦の父母・子の、傷害または疾病による7日以上の継続入院
- 結婚式当日に新郎新婦が入院中、または医師による自宅等での待機指示
- 火災破裂爆発等で新郎新婦の平時居住する家屋の半壊以上の損害・またはこれに収容される新郎新婦の所有する家財の100万円以上の損害
緊急事態宣言はあくまでも外出の自粛をお願いしている段階であり、指示がある訳ではありません。
そのため、3つ目の条件などには当てはまらないのです。
しかし、コロナウイルス感染の兆候があり、病院に行って医師から自宅待機の診断書を貰えば保険を適用することができます。
発熱や喉の痛み、味覚障害などがあれば病院に行ってから、式場をキャンセルしても遅くないと言えます。
キャンセル料を取らない式場もある
また、今回の非常事態宣言を受けて、式場大手のテイクギヴ・ニーズはキャンセル料は一切とらない旨を発表しました。
しかし、キャンセル料が発生しないのは、非常事態宣言中の以下の7都府県の式場に限ります。
- 東京都
- 神奈川県
- 千葉県
- 埼玉県
- 大阪府
- 兵庫県
- 福岡県
しかし今後のコロナウイルスの感染状況によっては、緊急事態宣言の対象区域が広がる可能性はあります。
また、テイクギヴ・ニーズ以外でも、キャンセル料を実費に限定する会社も出てきています。
実費がかかるものとしては、以下などを挙げることができます。
- ペーパーアイテム(招待状・席次表・席札など)
- 装花
- 受注生産の引出物
- 賞味期限のある引き菓子
結婚式のキャンセルは早ければ早いほど、手間やお金もかかりません。
「式を中止する！」と決めたらなるべく早く式場に電話をすることをおすすめします。
結婚式をキャンセルする際の流れ
ここからは、結婚式を実際にキャンセルする流れについて解説していきます。
式をキャンセルする流れは以下の通りです。
- キャンセル料を確認する
- 家族や知人に報告する
- キャンセルの手続きをする
- 関係者にキャンセルの旨を伝える
詳しくは次から見ていきましょう。
キャンセル料を確認する
まずは、結婚式をキャンセルした場合いくらかかるかを確認しましょう。
ブライダルプランは多くの場合、仮契約と本契約に分かれており、キャンセル料金などは本契約書に記載があります。
契約書がすぐに見当たらない場合は、直接式場に電話をかけましょう。
家族や知人に報告する
結婚式は二人だけのものではなく、両家族を含めた行事です。
そのため、まずは結婚式をキャンセルする旨を家族になるべく早く伝えることが重要です。
その際は、感染を防ぐために電話などで伝えることをおすすめします。
しかし、家族が式のキャンセルに反対をした場合は説得をしつつ、タイムリミットを決めておくと良いでしょう。
家族への説得に時間がかかり、キャンセル料金が高くついたケースは珍しくないためです。
また、列席をお願いしている友人がいれば、そちらも早めに式のキャンセルについて話しておくべきです。
キャンセルの手続きをする
家族や友人に式のキャンセルについて報告をしたら、式場に電話をかけてキャンセルの旨を伝えましょう。
数十万のキャンセル料がかかる場合は、契約解除に関する書類にサインを求められる可能性があります。
場合によっては、一度式場会社に行く必要もあるでしょう。
コロナで結婚式がキャンセルになった人達の口コミ
ここからは、コロナウイルスが原因で結婚式がキャンセルになった人達の口コミを紹介していきます。
紹介する人達は以下の通りです。
- キャンセルを決めた新郎新婦
- キャンセルに対応した式場職員
詳しくは次から見ていきましょう。
キャンセルを決めた新郎新婦の口コミ
式には私と妻の祖父母も列席して貰う予定だったので、感染のリスクを考えると中止せざるを得ません。
それに妻や家族、友人達とも話して盛大にやる予定だったので、本当に残念に思います。
ギリギリまでなんとかできないか考えていたんですが、感染の拡大は収まりませんし緊急事態宣言も出てしまいましたからね…。
ただ、一番心配だったキャンセル料については、かなり柔軟に対応してくれましたね。
諸々含めて10万円前後で収まりました。
契約書を見てみると、本来なら200万円は取られいたはずなので、本当に助かりました。
コロナウイルスが収まったら、またこの式場を使いたいと思います！
キャンセルに対応した式場職員の口コミ
今回のコロナウイルスでは、ブライダル業界全体が大きな打撃を受けています。
まだニュースは聞きませんが、5月や6月になっても自粛ムードであれば、倒産するところも出てくるのではないでしょうか。
ウチの所でも、コロナウイルスを理由にキャンセルの問い合わせが続いています。
今週だけでも5組のご夫婦がキャンセルのご相談にいらっしゃいました。
上層部とも話したのですが緊急事態宣言が出てしまった以上「キャンセルは自己責任とするのはあんまりだ」とのことで実費だけを頂戴する方針になりました。
同業界の友人達も同じことを話していましたね。
結婚式を開かれる方も減ってきています。
こういう時にこそ手厚いサービスをご提供したいですね！
キャンセルではなく延期も検討しよう！
このページの内容をまとめると以下の通りになります。
- コロナが理由で式をキャンセルしてもお金はかかる！
- 結婚式の保険は適用されない可能性が高い！
- 会社によっては、実費だけで済む可能性がある！
結婚式を完全にキャンセルしてしまうと、多くの解約金を取られてしまいます。
そのため、結婚式はキャンセルではなく延期した方が良いでしょう。