カードローンの審査に申し込むと在籍確認が行われるのが一般的です。
しかし、世の中には在籍確認を受けずに何とかしてキャッシングできるようになりたいと考える人も大勢います。
在籍確認はカードローンに申し込んだら必ず受けなければならないものなのでしょうか。在籍確認の実態や確認をなくすための方策について知っておきましょう。
そもそも在籍確認とは何かという点から理解を深めていくことが大切なので、順を追って紹介します。
カードローンの審査で不安な人必見！申し込む前に準備しておくべきこと
カードローンの在籍確認とは？初心者向けに解説
カードローンの審査を受けるときには在籍確認が必要になるという説明書きを目にすることが多いでしょう。
金融機関によっては在籍確認をする場合がありますという表記のこともあります。そもそも在籍確認とは一体どのような手続きなのでしょうか。
カードローンの審査をする上ではかなり重要視されている手続きなので、正しく理解しておくことが重要です。
まだカードローンや関連する審査に詳しくない人も、概ねどんなものかはわかっているという人もまずはどんな手続きを踏まなければならないのかから確認しておきましょう。
その上で在籍確認の目的を考えてみると、どんな対策を立てれば回避できる可能性があるかは自ずと見えてきます。
在籍確認を回避したいという人は大勢いますが、そもそも自分の場合には別に構わないという人もいるかもしれません。
その判断を下せるようになるためにも在籍確認に関する正しい知識を付けることが大切です。
カードローンの審査は在籍確認が必要？電話連絡なしで融資を受ける方法はある？
記載の勤務先が正確かどうかチェックをする
カードローンに申し込むときには職業や勤務先の情報を記入することになります。
在籍確認は勤務先に関する情報が正確かどうかをチェックするための手続きです。通常は勤務先の営業時間内に電話をかけることで在籍確認が行われます。
申し込んだ本人が電話に出れば、その職場でその時間に働いているのは明らかなので情報は正しかったと判断してもらうことが可能です。
あるいは席を外していて他の人が電話に出たという場合でも、申し込んだ本人の名前を挙げて在籍しているかを聞き、確かに所属しているという返事があれば在籍確認になります。
このように職場に電話がかかってくるのが特徴で、職場の同僚にカードローンに申し込んでいることを知られたくない人からは懸念されています。
最初の電話が繋がらなくても数回に分けて連絡が来る
在籍確認に関してよく不安に思われるのが電話が繋がらなかったらどうなるのかということです。
勤務先にいる人が多くなく、自分も同僚も電話に出られることが少ない場合もあるでしょう。
あるいは自営業の場合には電話に出られるのは自分だけで、普段は仕事が忙しくて電話に出ている暇もないということもあります。しかし、電話を取り逃がしてしまったとしても心配する必要はありません。
数回に分けて電話がかかってきて、一回でも電話に出られれば在籍確認はできるからです。
電話の履歴が残っていても折り返しの電話をすることも不要で、むしろそれでは在籍確認にならないと判断されてしまうこともあります。
いつか出られれば大丈夫という気持ちで電話を待てば大丈夫です。
在籍確認はなぜおこなうの？
カードローンの審査で在籍確認を行うのは一体なぜなのでしょうか。
金融機関は在籍確認をするために連日のようにして何度も電話をかけなければならない場合もあります。
必要な労力や人件費を考えると在籍確認をしないで済ませられた方が金融機関側もメリットが大きいのではないかと考えるかもしれません。
在籍確認を嫌っている人も多いことを考えると、廃止できてしまえばもっと利用者が増え、金融機関の利益も拡大できる可能性もあるでしょう。
しかし、金融機関としては申し込んできた人の在籍確認ができていないと安心してカードローンの審査を通せないのも確かなのです。
在籍確認を通して金融機関はどのような情報を得ているのでしょうか。
在籍確認がないと収入の安定性が評価できない
カードローンの審査をする主な目的は返済能力があるかどうかを判断することです。
その上で在籍確認が重要な役割を果たしています。申し込みの際に記入した勤務先で本当に働いているのかどうかを確認しておかないと、虚偽の情報が書かれていたときに問題になってしまうからです。
無職の人でも正社員として大手企業で働いていると書くことはできます。それを鵜呑みにしてしまって審査を通してしまい、多額の借り入れをされてしまったら貸し倒れになるリスクが高いでしょう。
今は働いているけれど、実は退職手続きを進めているというケースもあるでしょう。
貸付をするにはこれから当面は収入が安定していることがわからなければ安心できないので、状況を正確に把握するために在籍確認をしているのです。
反社会組織からの借入の恐れもある
審査の目的の一つとして近年特に重視されるようになっているのが、反社会組織への貸付になってしまわないかを判断することです。
大手銀行ですら反社会組織に多額の貸付をしてしまっていたのが問題となり、金融業界の信用が低迷する結果になってしまっています。
在籍確認をすると健全な会社で働いている人かどうかを調べることが可能です。反社会組織に所属しているときには勤務先を隠さなければならず、虚偽の情報を記入することになるでしょう。
電話をして繋がらなかったり、所属していないことが発覚したりすれば審査を通さないことができます。
反社会組織への貸付はうっかりであっても行ってはならないものなので、金融機関も慎重になっているのです。
りそな銀行「クイックカードローン」は在籍確認を一切おこなっていない
カードローンの審査に申し込んだときには必ず在籍確認が行われるかというと必ずしもそうではありません。
在籍確認の電話をすることがあるといった表記になっていて、どんな人が申し込んでも絶対に在籍確認をしているとは限らないのです。
りそな銀行のクイックカードローンでは在籍確認を一切行っていなかったという事実もあります。
現状では仮審査の際に「お申込後、ご自宅・お勤め先に在籍確認のお電話をさせていただく場合がございます」と表記していますが、「在籍確認のお電話の際、個人名にてご本人様にご連絡差し上げます」という注釈もあるのが特徴です。
本人連絡という形で在籍確認をしてくれるので同僚に知られてしまうリスクは低いでしょう。
上限金利は年12.475%と非常に低い
りそな銀行のクイックカードローンは在籍確認によってカードローンに申し込んでいる事実を同僚に知られるリスクが低いことだけが魅力ではありません。
カードローンとしてのスペックも比較的高く、申し込むメリットが大きくなっています。
上限金利が12.475%となっているのは特に目立つ部分で、金融業界でも現状では最低水準です。
りそな銀行で住宅ローンを組んでいたり、銀行口座を持っていて給与振込に使っていたりするとさらに年0.5%の優遇措置が取られていて、上限金利が11.975%になります。
利用限度額が大きいほど金利が低くなる仕組みは他の金融機関と同様なので、上限額がどのように設定されたとしても金利面ではお得に利用できる可能性が高いでしょう。
最大で800万円まで借入可能
りそな銀行のクイックカードローンの借入上限額は業界でもトップクラスの水準になっています。
最大で800万円まで借り入れが可能で、この場合の金利はやはり業界で最低水準に相当する年3.5%です。
さらに金利優遇措置の対象となっていれば年3.0%になります。仮審査と本審査を分けているお陰で、仮審査に申し込むと当日か翌日には結果を知ることが可能です。
本審査で上限額が変わる可能性もありますが、すぐにどの程度まで借りられるかがわかるという点で優れているでしょう。
ただし、誰でも800万円まで借りられるというわけではなく、基本的には年収に基づいて上限が定められます。
自主規制を設ける傾向が強くなっているため、年収の1/3以上借りられることは少ないでしょう。
在籍確認の電話が審査時に必ず来るわけじゃない
りそな銀行のクイックカードローンの事例からわかるように、在籍確認の電話は審査をする上で必須事項となっているわけではありません。
金融機関での手続きでは法律によって定められているものも多いですが、在籍確認は法的な義務によって行われているものではないのです。
在籍確認をすると明示している金融機関でカードローンを申し込んでも、実際には電話がかかってこなかったというケースもあります。
特に判断基準を設けずに必ず在籍確認をしている金融機関もある一方で、人件費の削減をする目的もあってあまり在籍確認をしない方針を立てているところもあります。
どのような場合に在籍確認が行われることが多いのでしょうか。
在籍確認されるのは保証会社が必要と判断した時
無担保のカードローンに加入するときには必ず保証会社との契約をして返済できなかったときに対応してもらうことになります。
在籍確認が実施されるのは実は金融機関の判断というよりも、保証会社が要求するからということが多いのが実態です。
申し込んできた人の情報を確認し、保証会社が在籍確認を必要と判断したときには必ず在籍確認の電話がかかってきます。
裏を返せば申し込み情報や信用情報などを確認して、特に在籍確認をしなくても安心して貸せると判断できれば保証会社は在籍確認を要求しないこともあります。
金融事故を起こした経験もなく、収入も安定している様子で借り入れも今はゼロという状況なら在籍確認不要と判断されると期待できるでしょう。
在籍確認の電話が来やすいケース
在籍確認の電話がかかってくるケースとして、既に多重債務を抱えているというのは想像しやすいでしょう。
それでも十分に収入が入るような仕事をしているのならもう少しなら貸せるという判断ができるからです。
あるいは他の金融機関にカードローンの申し込みをして審査を通っていないという場合も同様で、どこかに問題点があったはずだと考えられて在籍確認が実施されます。
このように少し考えてみればわかりやすいケースはたくさんありますが、見落としてしまいがちなケースもあるので確認しておきましょう。
自分が該当しているというときには在籍確認の電話がかかってくることは避けられないと思っていた方が無難です。
転職したばかり
申し込みのときには職業や勤務先と合わせて勤続年数を記載するのが一般的です。
転職して間も無く、勤続年数が短い場合には在籍確認が行われるでしょう。転職して働き続けているかどうかが問題視されやすいからです。
転職理由は人によって異なりますが、不満を抱えて転職したものの、その職場でもやはり不満が多くてついには仕事を辞めてしまうというケースも少なくありません。
このようなケースでお金に困り、最近仕事は辞めたけれど数ヶ月間の給与明細書はあるから大丈夫だと思って申し込む人もいます。
退職してしまっていると収入がないので、貸してしまうと大きな問題になるでしょう。
この対策として転職して間もない人が申し込んできたときには在籍確認は必須としているのが通例です。
職業・職種が珍しい
申し込み時に記入した職業や職種があまり見かけないものだったときにも大抵は在籍確認が行われます。
会社員は世の中に多いですが、比較すると自営業や経営者はあまり多くはありません。雇用されていない立場の場合には収入が安定しづらいという面もあり、本人確認の意味も含めて電話がかかってくるのが一般的です。
また、製造業やサービス業などは大勢の人が従事していますが、音楽家や芸術家などは少なく、収入も本当にそれほど手に入っているのかが疑問に思われやすいので注意が必要です。
鑑定士やパイロット、便利屋や葬儀屋、芸能人や水商売の人なども在籍確認の対象となることが多いので、連絡が来たときに対応できるようにしておいた方が良いでしょう。
収入がどこから来るのか不透明
真っ当な職業に就いているように見えても、本当にこのような収入を手に入れているのかと疑問に思われたときにも在籍確認の電話がかかってきます。
職業や年齢、勤続年数から考えて、一般的な年収の水準に比べてかなり高いという印象を受けると虚偽の情報が含まれているのではないかと懸念されるのです。
公務員は安定職だからカードローンの審査を通りやすいですが、大企業で昇進している人に比べると年収が低くなりがちです。
それなのに年齢の割にかなり高い年収が書いてあると在籍確認をされてしまいやすいでしょう。
また、アルバイトやパート、あるいは自営業で一年目なのに年収がとても高いといった場合にも収入がどこから来ているのかわからず、嘘なのではないかと疑念を持たれがちです。
在籍確認が来る確率を減らす方法
在籍確認を受けたくなかったとしても、金融機関や保証会社が必要だと感じたら電話がかかってきてしまいます。
特にあからさまに勤務先や年収の情報に虚偽がある場合や、あまり知られていない仕事をしている場合には在籍確認を避けるのは難しいかもしれません。
しかし、申し込みのときに少し工夫をするだけで在籍確認が来てしまう確率を下げることはできます。在籍確認をされたくないなら、できる限りの対策を立ててみましょう。
在籍確認は貸し倒れのリスクを下げることや反社会勢力に貸してしまわないようにするのが目的だということを念頭に置いておくと具体的な対策を考えられます。
比較的簡単な方法が二つあるのでまずは試してみましょう。
収入証明書を提出する
申し込みのときに収入証明書を提出するのは効果的な対策です。
消費者金融などでは50万円未満の限度額で申し込むときには収入証明書が必要なく、銀行などの場合には基本的には要求されない限りは提出しなくても問題はありません。
しかし、任意提出の場合でも収入証明書を渡しておけば収入があることを示せます。
実際には源泉徴収票、納税証明書などは前年の収入を示すだけのもので、給与明細書も前月までの収入しか証明できません。
その後に仕事を辞めてしまっていたら役に立たないのは確かですが、少なくとも職業や職種と収入の関係で疑問を持たれることはなくなるでしょう。
そのお陰で電話がかかってこなくて済む可能性があるので提出しておくに越したことはありません。
事前に窓口に問い合わせて事情を話す
対策としてもう一つ重要なのが、率直に電話をかけて欲しくないと金融機関側に伝えることです。
申し込みの前でも後でも構わないので、審査が行われる前に金融機関の窓口に問い合わせてみましょう。
そして、このような理由で在籍確認をして欲しくないと話してみると、金融機関側も対策を考えてくれます。
どうしても保証会社からの要求で在籍確認をしなければならない場合でも、電話に他の人が出たら会社名を明かさず、必ず本人宛にしてくれるなどの配慮をしてもらえるでしょう。
どのような対策をしてくれるかは金融機関によって異なるので、もし希望通りの対応をしてくれないようなら他の金融機関の窓口にも問い合わせてみるのが大切です。
在籍確認の電話を100%カットする方法はないので注意
在籍確認の電話を回避したいと思っても、勤務先や年収の情報に疑問を抱かれてしまったときには回避することは困難です。
ただ、義務として在籍確認をしているわけではなく、虚偽の情報がなくて収入が安定しているのは確かだという証拠を手に入れるために金融機関も労力や人件費を使っています。
怪しいところが見当たらないように書類を整えたり、在籍確認をして欲しくないことを伝えたりすれば対策を講じてくれる可能性は十分にあります。
諦めずに交渉してみるのは良い方法ですが、どうしても在籍確認を受けなければならないこともあるでしょう。
その場合には潔く在籍確認を受けられるように準備を整えることが重要です。